家を建てる費用の平均は？土地あり・なし別の総額と内訳を紹介

マイホームを検討するにあたり、家を建てる費用が全体でどれくらいかかるのか、気になるところではないでしょうか。マイホームは理想の暮らしを叶える一つの方法ですが、同時に費用負担が大きくなると家計を圧迫し、生活にストレスを与えてしまう可能性もあるため注意が必要です。
本記事では、家を建てる費用の相場や内訳、土地の有無による違いなどを解説します。費用を抑えるコツや予算オーバーを防ぐためのポイントもお伝えするので、マイホームの資金計画でお悩みの方はぜひ参考にしてください。

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この記事を読んでわかること
・家を建てる費用相場、建築費の坪単価の目安
・家を建てる際の費用の内訳
・土地の有無による費用の違い
・家を建てる費用を抑えるコツや予算オーバーを防ぐポイント
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家を建てる費用の相場はいくら？

「人生最大の買い物」ともいわれるマイホームですが、家を建てるには実際どれくらいの費用がかかるのでしょうか。まずは、標準的な費用相場を紹介します。

注文住宅の全国平均は3,500万〜5,000万円前後

注文住宅の費用相場は、土地のあり・なしで大きく異なります。また、エリアによる違いもあり、全国平均と都市部の間で金額差があるのが基本です。住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」を参考に、全国平均と三大都市圏における注文住宅の費用相場をまとめました。

注文住宅・土地付注文住宅の費用相場

	注文住宅 （建築費のみ）	土地付注文住宅 （土地代＋建築費）
全国平均	3,936万円	5,007万1,000円
首都圏	4,264万9,000円	5,790万6,000円
近畿圏	4,118万6,000円	5,192万7,000円
東海圏	3,935万5,000円	4,975万5,000円

※出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」

近年の資材費や人件費の高騰により、建築費は年々上昇傾向にあります。そのため、近年では土地なし注文住宅で4,000万円台後半になるケースも珍しくありません。

坪数ごとの建築費目安

次に、同じく住宅金融支援機構の調査結果をもとに、建築費の坪単価を見ていきましょう。ここでは、土地付注文住宅についても、土地取得費は含めずに計算しています。

注文住宅・土地付注文住宅の建築費坪単価

	注文住宅 （建築費のみ）	土地付注文住宅 （土地代＋建築費）
全国平均	109万7,000円	104万5,000円
首都圏	119万6,000円	107万3,000円
近畿圏	111万6,000円	100万1,000円
東海圏	109万円	106万3,000円

※出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」

上記の坪単価をベースに、30坪・35坪・40坪における建築費の目安（全国平均）を計算すると、次のとおりです。

坪数ごとの建築費目安

坪数	注文住宅 （建築費のみ）	土地付注文住宅 （土地代＋建築費）
30坪	3,291万円	3,135万円
35坪	3,839万5,000円	3,657万5,000円
40坪	4,388万円	4,180万円

土地付注文住宅は土地取得費が別途かかるため、土地なしに比べて建築費が低くなる傾向にあります。

ローコスト住宅とハイグレード住宅の違い

先述した坪単価はあくまで平均値であり、住宅のグレードによって実際の単価は大きく異なります。一般的に、ローコスト住宅は坪単価40万〜60万円台なのに対し、ハイグレード住宅となると坪単価80万〜100万円超となるのが基本です。

また、選ぶ仕様や住宅性能・設備のグレードなどによって単価は変動します。近年は断熱性能を重視する傾向にあるため、資材費・人件費の高騰と合わせて坪単価は上振れがちです。

家を建てる費用の内訳

家を建てるのにかかる費用は、建物の本体工事費のみではありません。付帯工事費や諸費用なども見込んでおく必要があります。以下で、それぞれの内訳を詳しく見ていきましょう。

本体工事費は総額の約70％

建築費＋土地代（総額）の約70％と、最も大きな割合を占めるのが建物そのものの工事費にあたる「本体工事費」です。本体工事費に含まれるのは、主に次のような費用です。

• 仮設工事費（工事するための設備、職人のための施設などの設置費用）
• 基礎工事費（コンクリートの基礎を築くための費用）
• 木工事費（構造躯体や床・壁・天井を築くための費用）
• 外装工事費（屋根や外壁などの工事にかかる費用）
• 内装工事費（室内の仕上げや建具の設置などの費用）
• 住宅設備工事費（水まわり設備などの設置費用）
• 電気工事費（電気配線や照明・スイッチなどの設置費用）
• 上記費用はグレードによっても金額が変わるため、建築会社ごとに差が出やすい部分です。

付帯工事費・外構費も必要

住宅建築には配管や空調、建物本体以外の外構部を整備する費用もかかります。付帯工事費の目安は総額の約20％です。付帯工事費として挙げられるのは、次のような項目です。

• 地盤調査費（建築工事前に行う地盤調査の費用）
• 引き込み工事費（水道管やガス管を敷地内に引き込む費用）
• 配管工事費（ガスや空調などの配管を設置する費用）
• 空調工事費（エアコンの設置費用）
• 外構工事費（庭、駐車場、フェンス、アプローチなどの設置費用）

なお、古い建物が残っている場合は解体工事費、地盤調査の結果で補強が必要となれば地盤改良工事費など、追加の費用が発生するケースもあります。

諸費用は総額の8〜12％程度かかる

忘れがちなのが、総額の10％前後を占める諸費用です。主に税金や各種手続きにかかる費用で、次のような項目が該当します。

• 登記費用：登録免許税や司法書士への報酬など
• 住宅ローン費用：ローン手数料など
• 火災保険料（地震保険料）：多くの住宅ローンで火災保険への加入が必須
• 仲介手数料：土地を仲介で購入する場合に発生する手数料
• 印紙税：売買契約書、建築請負契約書に貼付する収入印紙代

諸費用は原則現金で支払う必要があるため、住宅ローンを組むとしても、総額10%前後の現金は準備しておきましょう。

土地あり・土地なしで費用はどう変わる？

住宅金融支援機構のデータからもわかるとおり、注文住宅は土地があるかないかで費用が変わってきます。以下では、土地の有無によって費用がどのように変動するのかを解説します。

土地ありの場合は建築費中心になる

土地がすでにある場合、土地代がかからないため予算を建築費に充てられます。特に地価の高い都市部では、建築費を少し増やしたとしても予算総額を抑えられるでしょう。
ただし、地盤の状態によっては地盤改良費が数百万円単位でかかる可能性があります。また、更地の場合には、水道やガスなどのインフラの整備状況も確認が必要です。

土地なしの場合は総額が大きく上がる

土地を持っていない場合、基本的には土地の購入が必要になります。前述のとおり、都市部は地価が高いため、予算に占める土地代の比率が必然的に高くなるでしょう。土地ありと比べると、どうしても建物にかけられる費用は小さくなりがちです。加えて、土地を不動産会社の仲介で購入するケースでは、諸費用として仲介手数料がかかります。

エリアによって相場差が大きい

住宅金融支援機構の調査結果でも明らかですが、地方や郊外と都市部では、相場に大きな差があります。特に費用相場が高いのは首都圏です。首都圏をはじめとする都市部は住宅ニーズが高い分、建築費が高くなりやすいうえ、地方に比べて土地代が圧倒的に高くなります。都市部で土地購入からの注文住宅を検討する際は、土地代が予算を圧迫しないよう、エリア選びは慎重に検討しましょう。

家を建てる費用を抑えるコツ

建築費が年々上昇している中で、どうすれば家を建てる費用を抑えられるでしょうか。ここでは、費用削減に効果的な4つのコツを紹介します。

延床面積をコンパクトにする

建築費は家の面積が増えるほど高くなるため、床面積をできるだけコンパクトにしたほうが建築費を抑えられます。延床面積を削りつつ、必要なスペースを確保するには、無駄な部屋を減らしてデッドスペースを活用することが大切です。

また、建物形状が複雑になると、外壁面積や施工の手間が増えるため、建築費が高くなりがちです。1階と2階が同じ形状のシンプルな「総2階」にするのも、費用削減につながるでしょう。

設備・仕様の優先順位を決める

住宅設備や内装の仕様のグレードを高めれば、当然建築費もアップします。特に、キッチンやシステムバスなどの水回り設備は、グレードによって価格差が出やすい部分です。コストを抑えたいのであれば、できるだけ建築会社の標準仕様を活用しましょう。

オプションの設備や仕様を選ぶと追加費用がかかるため、優先順位を決めたうえで、本当に必要なところにだけお金をかける意識を持つことが重要です。

複数社で見積もりを比較する

住宅の建築会社には、大きくハウスメーカー・工務店・設計事務所の3種類があります。どの種類の会社を選ぶかによっても費用が異なるため、複数社から見積もりを取って比較するとよいでしょう。

費用だけで比較すると、一般的に工務店が最も安価とされています。ただし、施工の安定性、アフターフォロー、デザイン性の高さなど、ハウスメーカーや設計事務所ならではの利点も多くあります。見積もりを比較する際は、単純に費用だけで見るのではなく、条件を揃えたうえでチェックしましょう。

補助金・住宅ローン控除も活用する

省エネ性能の高い新築住宅を建てる場合、国や自治体の補助金・減税制度を活用できます。例えば、国の「みらいエコ住宅2026事業」では、高性能な省エネ住宅で最大110万円／戸（寒冷地などでは125万円）の補助が受けられます。他にも「新築戸建ZEH」を活用すれば、45万円／戸（寒冷地などでは55万円、補助加算あり）の補助を受けることが可能です。

住宅ローン控除（減税）も高性能になるほど控除額が手厚くなり、さらに子育て世帯・若者夫婦世帯であれば、より大きな控除を受けられます。

※参考：みらいエコ住宅2026事業【公式】
※参考：令和8年度 新築戸建ZEH｜ZEH Web
※参考：国土交通省「住宅ローン減税」

予算オーバーを防ぐために重要なポイント

プラン検討を進めていくと後から費用が上乗せされていき、結果的に予算オーバーになってしまうケースも少なくありません。また、暮らし始めてからの家計負担が想定を上回るケースもあるでしょう。以下では、予算オーバーの事態を防ぐために意識すべき3つのポイントを紹介します。

建物価格だけで予算を決めない

先述のとおり、家を建てるには建物本体価格以外にもさまざまな費用がかかります。外構費などの付帯工事費のほか、税金や仲介手数料、家具家電の購入費用、引越し費用など、すべて合わせると総額の3割程度を占める大きな出費です。予算決めの際は、決して建物価格だけで判断せず、その他の費用も忘れずに考慮しましょう。

住宅ローンは「借りられる額」より「返せる額」で考える

住宅ローンを組む際は、金融機関から「借りられる額」ではなく、将来にわたって「無理なく返せる額」をベースに計画を立てましょう。まずは、現在の年収に対するローン返済額の割合を示す返済負担率が、20〜25％以内に収まるような設定にするのが基本です。そのうえで、長期的なライフプランを見据え、教育費や老後資金とのバランスも考慮して組み立てる必要があります。

将来の維持費も考えておく

家は建てて終わりではなく、その後の暮らしのステージになります。住んでいる間、以下のような維持費がかかることも忘れてはいけません。

• 固定資産税・都市計画税
• 修繕費
• 光熱費　など

無理のない資金計画にするには、ローン返済だけでなく、上記のような維持費も考慮することが重要です。

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家を建てる費用は、土地の有無や建物の仕様、設備グレード、建てるエリアなどによって変わります。建物本体価格以外にもさまざまな費用がかかるため、総額で予算や資金計画を立てることが大切です。

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